（3）毎平方メートル（−）15デシベル（1ワットを0デシベルとする。）の電力束密度の1,626.5MHzから1,646.5MHzまでの周波数帯の妨害波を加えた場合

3 空中線

軸比は、仰角5度から90度まで及び方位角0度から36度までの範囲において、6デシベル以下であること。

4 電磁干渉

第一の二の4の条件に適合するものであること。

第三 インマルサットB型の無線設備

一 一般的条件

1 第一の一（3、4、9及び10を除く。）の条件に適合するものであること。

2 無線電信による通信（海岸地球局を呼び出すためのもの及び毎秒300ビットを超えるデータ伝送を行うものを除く。）を行う場合は、時分割多元接続方式により送信し、かつ、時分割多重方式により受信すること。

3 無線電信による通信（毎秒300ビットを超えるデータ伝送を行うものに限る。）及び無線電話による通信を行う場合は、一の搬送波について一のチャネルのデジタル符号化された情報により変調を行うものであること。

二 電気的条件

1 送信装置

（一）1,626.5MHzから1.64615MHzまでの10MHz間隔のいずれの周波数も自動的に選択し、送信できること。

（二）等価等力幅射電力は、25デシベル（1ワットを0デシベルとする。以下この（二）において同じ。）、29デシベル又は33デシベルであり、自動的に選択できること。この場合において、許容偏差は、（−）2デシベルから（＋）1デシベルまでの範囲とする。

（三）無線電信による通信（海岸地球局を呼び出すためのもの及び毎秒300ビットを超えるデータ伝送を行うものを除く。）を行う場合は、次の条件に適合すること。

（1）変調方式は、二の直交するチャネルの入力信号（以下「Iチャネル」及び「Qチャネル」という。）に対し、次の相対位相関係を有する帯域制限

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